米国株投資を進める理由を「最強の国アメリカの現在と歴史」を参考に解説

こんな悩みを解決！

「7つの習慣を読んだけれど結局何をすれば良いの？」
「頑張るから、「刃を研ぐ」具体的な実践方法を教えて！」
「米国株投資を始めたいけれど、一国集中は少し不安なんだよな。」
「アメリカが最強の国であることをしっかり理解したい！」
「アメリカがどのようにして誕生したのか、歴史を知りたい！」

「7つの習慣を読んだ初心者が「よしやるぞ！と思ったけど、結局何から始めたら良いの？」と悩み、だんだんとやる気が無くなってしまうことは多いです。

私は、コロナ禍で様々な勉強を始めて、投資、オートファジー生活と30分の運動を2年、禁煙、英語学習、読書とストレッチを1年半継続しています。その中で出会った本が「7つの習慣」です。
「7つの習慣」の実践は本当にハードルが高く、日々悪戦苦闘しながら、真の習慣化を目指して挑戦し続けています。

この記事では、初心者でも迷わずに「7つの習慣」の習慣化を目指せるよう、「7つの習慣」の基本的な考え方から、具体的な実践例を解説します。

この記事を読むと「7つの習慣に挑戦する初心者が第7の習慣、「刃を研ぐ」の習慣化に向けて必要な考え方、コツ、実践例」が分かります。
具体例として、新しいことに挑戦するときのコツ、考え方、対処策を紹介しているので、途中でやめることが少なくなり、継続できる人間になれます。
私が実際に学び、実践し、挫折した経験をまとめています。「7つの習慣」に挑戦したい初心者の人は最後まで楽しみながら読んでください。

第7の習慣は徹底的な自己研鑽です。

運動不足の身体では7つの習慣は達成できません。
第7の習慣はまさしく、第3の習慣の最優先事項に相当します。
長期的に見て最も重要なことです。
健全な心で、健康的な身体を鍛え、
知識を高めることで見識を深める。
最終的には影響の輪を拡大させ、公的成功をつかみます。

第7の習慣の達成に向けて

7つの習慣を読むことで、結局何をするべきなのか？
その大原則は書いてありますが、いざ実践するときには助けが必要です。
この記事では、これまでに私が学んだ中から、
知識、考え方、具体的な実践、アイテムなど、
「第7の習慣」の達成に役立つ情報をお届けします。

アメリカに関連する参考動画

13才からの地政学
一冊でわかるアメリカ史

最強の国アメリカの現在と歴史の概要

今、世界でもっとも強い国はアメリカである。このことに異論のある人は多くないと思います。一方で、「最強の国」とは何を根拠に言われているのか？そして、いつまでも「最強の国」であり続けられるのか？については疑問も残るかと思います。

アメリカが最強の国である理由

 

 

どうしてアメリカが最強の国であるのか

「最強の国」と呼ばれるアメリカですが、それを実現しているポイントがあります。ここでは、特に重要な点だけに絞って紹介します。

「海を支配している」

国の強さや豊かさを比べるときに、国土の大きさや、人口の多さ、経済規模、などが挙げられるかと思います。しかし、ここではもっと重要な視点として、「海」に注目します。
実は地球の70%は海であって、陸地は30%程度に過ぎないのです。このような地球において、経済と密接に関係する「物流」の手段は何でしょうか？
実はその90%は「海運」が占めています！
輸送のコスト、スケジュールの安定性、税制面、を考慮すると、「空運」や「陸運」に比べて「海運」が優位なのです！
逆に言うと「海運」が上手くいかないと、物流が不安定になり、経済や生活に大きなダメージが与えられます。
実際、植民地時代のアメリカに対して、イギリスはボストンを封じることで、植民地の生活にダメージを与えようとしました。

「世界の基軸通貨はドル」

「軍事」「経済」「政治」において世界一となると、その「信用力」も世界一となります。こうなったときに、その世界一の国の「通貨」が「世界の基軸通貨」となります。
貿易では「世界の基軸通貨」を使って取引をするようになるので、何かモノを買いたければ「ドル」が必要となります。そのため、相対的に「ドル」の価値は他国の「通貨」と比べて価値が高まります。実際に世界中の貿易の80％は「ドル」を使って行われていることからも、その影響力が極めて大きいことが上げられます。

「情報を制するモノは世界を制す」

この「光ファイバー海底ケーブル」の管理所有もアメリカが世界一となっています。様々な暗号処理によって、簡単には解読できない形で通信は行われていますが、完璧な暗号処理というモノは存在しません。つまり極論を言えば、アメリカは全ての情報をのぞき見ることが出来るのです。情報を手に入れられることは、国の強さを決める大きな要因となっていて、実際に「第一次大戦」は重要な情報を手に入れたことによって、決着が付いたと考えられています。そして、当時、世界一の「光ファイバー海底ケーブル」はイギリスが所有していました。
そして手に入れた情報については、使うも使わないもその国が好きに出来ます。さらに、情報を盗んだ証拠を手に入れることはとても難しいですし、手に入れたところで、盗まれてしまった情報を無かったことにはできません。

「経済成長を続けている」

また、アメリカは植民地時代から現在まで、多くの移民を受け入れることで人口を増やしてきました。国として成長し、成熟期に達すると子どもを産まなくなり、だんだんと人口が減り始めるのが先進国の傾向であり、日本はまさにその状況にあります。しかし、アメリカは「アメリカンドリーム」という、独立宣言書に書かれた「幸福追求の権利」の魅力が健在で、世界中から人が集まってきます。これにより、国内での生産と消費が活発になり、経済成長へと繋がって行きます。

「立地環境の良さ」

さらに、どちらの国も独裁に近い形の国家運営を行っているため、長期的な国の繁栄には懸念点が残ります。その次の大国と言えばインドになりますが、こちらも隣国のパキスタンと頻繁に領土を巡って戦争を起こしており、安定している状態とは言いがたいです。

このように、民族問題や隣国との関係性、気候、などの面からも、アメリカがいかに恵まれた「立地環境」にあるかが分かるかと思います。不安材料が少ないということも、最強を維持することには必要ですよね！

「成熟した政治システム」

アメリカは植民地時代から独立、現代に至るまで自由民主主義を掲げて政治を運営しています。近年では当たり前になった政治システムですが、建国以来一貫して体制を維持していることも強みになっています。そもそも欧州の歴史、王政、独裁、宗教支配などの反省を踏まえて誕生した国家と制度であるので、完璧では無いものの問題は生じにくくなっています。
また、「暴力」、「弾圧」、「革命」など、国力にダメージを与える必要なしに、「選挙」によって、国をより良い方向に導くリーダーに変えることができる、ということも優れたシステムです。政治が不安定な国が最強であり続ける可能性は低いので、「成熟した政治システム」というのも、強くある根拠となっています。

「世界の共通語＝英語」

翻訳の技術は進んでいますが「世界の共通語」で直接交流することで、お互いの理解は進みます。そして、経済を大きくするためにはお客さんが多い方が良いので、「世界の共通語」で商売をする方が訴求力が大きいです。かつての世界第二位の国である日本や、現在の世界第二位の国である中国は、母国語のお客さんをメインにしていましたが、やはりこれからは「世界の共通語」で商売をすることが重要となります。確かに、国連やオリンピックでは英語とフランス語が「公用語」「共通語」となっていますが、肌感覚としては「世界の共通語＝英語」であると感じます。また、科学技術の分野においても、ScienceやNatureといった権威のある雑誌は英語で書かれています。最先端技術が英語で広まるのであれば、やはり「世界の共通語」の力は絶大です。

「米ハイテク企業の影響力」

もはやインフラとして世界中に広まってしまったモノを、別の会社が置き換えることは困難です。今からでも新しいクラウドサービスを作ったり、人工知能技術を開発することは出来ると思いますが、既にあるAmazonのAWSや、Google検索などを超えることは難しいです。人工知能などの最新技術は、これまでに蓄積されたデータの解析によって成長しますので、その大量のデータを持っているアメリカのハイテク企業に刃向かうことはできません。

最強の国アメリカ誕生の歴史

確かにアメリカは2023年現在において最強の国であることは間違い無いです。そして、これからも、最強の国であり続ける可能性が高そうなことを学びました。
ここからは、コロンブスにより発見された未開の地から、どのようにして「最強の国アメリカ」へと成長していったのかを説明していきます。

「新大陸の発見」

そして、1490年頃イタリアの「冒険家」コロンブスがスペイン女王の支援で航海に臨み、「新大陸」へとたどり着きました。コロンブスはその地こそが目的のインドであると思い込み、先住民を「インディアン」と名付けました。こうして、複数の「冒険家」が大西洋を西向きに航海するルートを開発し、新大陸へと渡る人は増えて行きました。
しかし、「冒険家」が増えることで明らかになったこととして、そこが「インド」ではなくて、「新大陸アメリカ」であることです。「アメリカ」という名は、イタリア人「冒険家」のアメリゴ・ベスプッチにちなんで名付けられたという説があります。

「植民地アメリカ」

その頃、イギリスの宗教に反対する約100名が新大陸に渡りました。「宗教の自由」を実現するという、強い意志とともに冒険と開拓に挑んだのです。彼らは「ピルグリムファーザーズ」と呼ばれます。新しい宗教を教えるための大学も設立されていきます。そして、ヨーロッパから大西洋を航行するルートを使うため、アメリカの西海岸、ボストンを中心として「植民地」は発展していきました。様々な国が新大陸の「植民地」争奪戦に加わったため、戦争も起こりました。特に大きな戦いが、フランス人と先住民対イギリスが戦った、「フレンチインディアン戦争」です。この戦いではイギリス側が勝利を収めました。

そして、野心家たちは「植民地」の発展のために邁進しました。イギリスも「植民地」を発展させるために、当初はほとんど「課税」を行わない方針をとっていました。しかし、世界中の「植民地」を管理、維持していくためには莫大なお金が必要となってきました。そのため、だんだんとアメリカの「植民地」に対しても「課税」をするようになりました。砂糖、紙、ガラス、お茶など、様々なモノに対して「課税」がされるようになり、そのたびに「植民地」の人たちは怒りの声を上げました。この時代は「課税」と「課税廃止」が繰り返される混乱状態でした。
特に酷かったのが茶法であり、アメリカの「植民地」はイギリス以外からお茶を買うことを禁止されました。そして、そのお茶は大きく「課税」されていたため、非常に高価でした。これに怒った「植民地」の一部の人たちが海にお茶を投げ捨てた事件が、あの有名な「ボストン茶会事件」です。これに対してイギリス国王は怒り、制裁としてボストンの港を封鎖しました。これにより、ボストンの人々は貿易ができなくなり、食料が手に入らず、お金も稼げなくなる恐れが生じました。他の植民地は、「次は自分たちがイギリスから制裁を受ける」と怯えるようになりました。イギリス国王としては皮肉なことに、「植民地」に言うことを聞かせようと「課税」そして「制裁」を行った結果、元々は仲違いしていた13植民地に一体感を生ませ、「独立」へのきっかけを与えることになったのです。

「大陸会議」

ボストンのあるマサチューセッツ植民地への制裁をきっかけに、13植民地の代表が集まり、議論を行うための「大陸会議」が開かれるようになります。当初集まったメンバーは「独立ありき」で話し合っていたわけでは無く、「植民地」はイギリスの議会と対等であるという考えをもっていました。対等に扱って貰うために、イギリスの言いなりにはならないことを示すために、「不買運動」などをおこすことが決められていきました。しかし13植民地はそれぞれ立場や立地によって、イギリスとの関わり方が異なっていたため、「不買運動」を実施しない可能性もありました。ここで、監視役が設置されることとなり、役人としての仕事を理解するようになりました。こういった自治の仕組みも、以後の独立に向けた動きに役立っていったのです。

「独立戦争」

「独立戦争」からは、「植民地＝アメリカ」として記載していきます。アメリカには専門の軍人は十分におらず、軍備も不十分でした。一方で、イギリスは当時世界中に植民地を展開した世界最強の国です。あっという間に決着を迎えるかと思われましたが、アメリカ軍の人々は土地勘を利用したゲリラ戦法をとることで、少しずつ戦況を改善させていきました。また、戦争の中心となったボストンはとても寒い場所であり、イギリスと戦いながら冬を乗り切ることが大きな壁となりました。しかし、様々な困難を乗り越えることでアメリカ軍の士気は高まっていきました。さらに、サラトガの戦いで大勝利を収めたことで、流れが大きくアメリカ側へと移って行きます。

「アメリカ合衆国を創る」

独立戦争に勝利したことで、13植民地は植民地を「邦」と呼ぶようになりました。そして、「大陸会議」は「連合会議」という位置づけになりました。そして、国の名前は「アメリカ合衆国」と決まりました。
こういった体制の決定は、独立戦争の最中に並行して議論されて行ったのです。そして、あくまで、イギリスに対抗するための「連合・協力」であり、中央集権的な国家を目的とするわけではない、という方針が話し合われて行きます。
また、アメリカの独立はこれまでイギリスに土地を借りていた「一般階級の人々」が中心となった社会を創ったことになるので、「革命」として捉えることも出来ます。
独立という目的を共有することで力を合わせてきましたが、独立を果たし、イギリスという共通の敵を失ったことで、それぞれの利害が対立するようになってしまいました。
大きな課題としては、独立戦争の戦費をまるごと借金として抱えてしまったことです。現在の経済大国としてのアメリカとは大きく異なり、建国当時は借金まみれの国だったのです。実際に、独立戦争を戦ったアメリカの軍人への給料ですら支払われないようなものであったようです。近年のロシアのウクライナ侵攻で、ロシア軍人に給料が支払われていない、という話題を耳にしましたが、過去のアメリカにも似たような状況があったということです。
借金の問題もありましたが、まずは国と国民が守るべき「憲法」が無い、という事が大きな問題になりました。

「アメリカ合衆国の憲法を創る」

「憲法」と聞くと、現代の我々からしたら、あることがあたりまえの存在ですが、18世紀後半においては世界中で「憲法」というモノ自体が存在していませんでした。この世界初の「憲法」は4年という長い歳月をかけて、慎重に作り上げられていったのです。当時の世界の最先端の、ヨーロッパから渡った移民が作り出した近代国家、そしてその中で創り出された新しい「憲法」です。この仕組みが2023年の今にいたるまで「上手くいっている」、ということも、アメリカが最強の国である1つの理由ともなっています。
一方で、その上手くいった仕組みを、「世界中に広めたい」、という姿勢も、他の国からみれば、「押しつけられている」と感じる原因になっています。

また、「憲法」を中心とした国を動かすため、「行政」「司法」「立法」の三権分立の仕組みを作り出しました。そして合衆国における「邦」の権限の範囲と「中央政府」の権限を明確にしていきました。この仕組みも現代においては当たり前の様に見えますが、「憲法」が存在しなかった時代にこれらの政治体制の基礎を作り上げ、今に至るまで体制を維持していることは凄いですよね。

「アメリカ合衆国の大統領」

また、ワシントンの使命として、独立戦争で使った莫大な借金を返していくことがありました。当時のヨーロッパではフランス革命とそれに続いたフランス革命戦争が起こり、不安定な情勢が続いていました。独立戦争の援助をしてもらったアメリカは、フランス側に加わる圧力がありましたが、中立の立場を取ることにしました。このような状況下において、借金の返済と商工業の振興のために、中央集権的な体制を目指したハミルトン中心の「フェデラリスト」と、州ごとの自治を強めようとしたジェファソンの「リパブリカン」は徐々に対立する流れとなっていきました。彼らは後々の共和党、民主党へと流れていくことになります。

「アメリカ合衆国の貨幣の誕生」

国や政治、経済が未成熟な時期において、「共和党」対「民主党」は激しさを増していきました。争いは少ない方が良いですが、それだけ国民全体が政治に対する高い関心を持っていることが分かります。当時のアメリカは主にイギリスポンドが流通しており、イギリスと貿易する際にはモノを買うことが多かったため、「ポンド」で支払いを行っていました。一方で、輸出のときには「ドレラ」と呼ばれる銀貨を受け取っていました。当時は輸出量が多かったため、国内に流通する貨幣としては「ドレラ」が多くなりました。このような背景から1791年に「ドル」（ドレラの英語読み）が正式な通貨になりました。現代の基軸通貨はこのようにして誕生しました。
独立戦争の戦費をまかなった債券は、インフレの影響で十分の一の価値まで下がっていました。州ごとにおかれた小さな銀行と政府の努力で、事態の収拾に努めていきました。しかし、州銀行は規模が小さいことや法整備が十分でないこともあり、しばしば潰れました。中央銀行も置かれていましたが、20年の期限付きで設置されていて、現代の強力な中央銀行の様な存在ではありませんでした。

「アメリカ合衆国の領土拡大」

国として産声を上げたアメリカは、「政治」「金融」「商工業」を成長させていきました。そして、次に必要となったのは領土です。独立当時のアメリカの国土は東海岸沿いに限られていて、ミシシッピ川より西側や、フロリダは別の国の領土でした。しかしフランスからルイジアナを買収したことで領土が大幅に拡大しました。さらに、フロリダをスペインから買収、そして、テキサス、カリフォルニア、ニューメキシコをも買収をしたことで、独立宣言から領土は3倍にも広がりました。一気に広がった領土に対して、人口の増え方は追いつきません。ここではヨーロッパを中心として大量の移民を受け入れることで、国力を強くしていきました。なんと1845-1855年の10年間で300万人もの移民を受け入れています。「自由に暮らしたい！」「お金持ちになりたい！」など様々な野心を持った若者を広く受け入れて国が発展していきます。

「ゴールドラッシュ」

メキシコから手に入れたカリフォルニアで1848年に金鉱が発見されました。最終的にはアメリカ全土と世界中から数十万人もの人が、まさに一攫千金を夢見てカリフォルニアに集まってきました。特に、1849年に来た人はフォーティーナイナーズと呼ばれました。このようにして、未開の地であったアメリカ西部は一気に大量の人が暮らす場所として発展していくことになりました。面白い話として、このゴールドラッシュで実際に金を手に入れてお金持ちになれたのは、ほんの一握りの人でした。ほとんどの人は何も手に入れることが出来ずに、手ぶらで帰ることとなりました。

「南北戦争」

エイブラハム・リンカンが第16代の大統領になったとき、南北戦争が勃発します。黒人奴隷を使って綿花プランテーションを営む南部州(奴隷州)と奴隷制度の廃止を望む北部州(自由州)が対立したのです。1861年には南部連合が合衆国から独立し、戦争が始まりました。

人口、工業生産、兵力、全てにおいて北部州が優勢でしたが、戦争は長引きました。最大の理由は優秀な軍人が南部州に多く、北部州は軍人ではない政治家が将軍を務めていて、戦争の戦い方を理解していなかったためです。しかし、戦略家として極めて優秀であったリンカンの力もあり、最終的には北部州が勝利を収めました。この戦争中に、世界で初めて「奴隷解放宣言」も出されました。これにより解放された奴隷が、軍人や軍役労務についたことも、北軍の勝利に繋がったのです。

「アメリカの成長」

工業化には資本が必要なため、アメリカ国内の銀行だけでは資金繰りが苦しくなります。そのため、イギリスを中心としたヨーロッパ諸国の銀行から資本が投入されました。このようにして、イギリスとは対立と良好な関係を繰り返してきたのです。まさに、独立前の親子関係が、兄弟関係に変わったような状態ですね。
そして、西と東をつなぐ大陸横断鉄道が次々と完成していきました。最終的にはアメリカはイギリスを抜いて、世界一の工業国へと成長していきます。さらに、発明大国としての頭角も現し、電話、交流発電機、モーターなど次々と人々の暮らしを豊かにする発明がなされます。南北戦争からの30年はまさにアメリカの金ぴか時代といえる期間となり、農業国から大工業国へと成長していきました。

「第一次世界大戦」

国内にフロンティアが消滅して成長の余地がなくなったアメリカには、少しずつ領土拡大を目指す動きが出てきました。そのころのヨーロッパは植民地獲得の真っ最中でした。アメリカも中南米からアジアに向かって少しずつ勢力を広げて行きました。「棍棒外交」「ドル外交」「宣教師外交」などと呼ばれる外交の手段によって、国際社会での存在感も増大させて行きました。そのような中、ついに列強同士の対立が顕著となり、「第一次世界大戦」が始まりました。

戦争自体はというと、一進一退の膠着状態となっていました。苦肉の策としてドイツが民間人まで攻撃の手を広げるようになり、アメリカ人も被害を受けるようになりました。これにより、ついにアメリカが「第一次世界大戦」へ参戦しました。世論に動かされたことに加えて、戦後の講和会議での発言権を強くするという目的もありました。無傷のアメリカが加わったことをきっかけに、連合国側が勝利を収めました。

「戦争がもたらしたもの」

「第一次世界大戦」を経てアメリカでは軍事産業が成長していきました。「戦時特需」もあり、効率的なもの作りの必要性を理解したため、政府が民間企業を指導する政策も採られました。また、戦争の勝利へと女性が大きく貢献したことを認めて、参政権を与える動きが生まれました。「第一次世界大戦」のような大きな損害を生む事態を防ぐことを目的として、国際連盟が成立しましたが、アメリカは加入しませんでした。また、国際連盟の決議には全会一致を必要とすることもあり、加盟国、仕組み、どちらにも問題があり、「第二次世界大戦」を防ぐことはできませんでした。

「アメリカの繁栄から混乱へ」

アメリカは「第一次世界大戦」によって豊かな国へと生まれ変わりました。武器生産工場は家電を作るための工場として利用され、自動化されたライン式の生産が徐々に普及して行きました。またT型フォードが安価な自家用車として誕生し、全世帯のほぼ半数が所有するまでにいたりました。さらに、分割払い（ローン）の仕組みが考え出され、自動車、家などをローンで購入するようになって行きました。このように、作ったものは飛ぶように売れるので、さらに作ってうり、儲けて、裕福になるという成長のサイクルが回り始めたのです。
さらにその裏では、「第一次世界大戦」中にイギリスとフランスに貸し付けたお金を回収して行きました。アメリカが世界経済の中心となり、他国の経済状況と密接に繋がるようになっていきました。

「第二次世界大戦」

アメリカの金融危機を皮切りに、世界中が混乱に陥りました。それぞれの国が経済を立て直し、国を守るための体制を取っていきました。しかし、植民地が少なかった日本、ドイツ、イタリアは自分たちだけで経済を守るすべが無かったのです。一方のソ連は、社会主義体制となっていたことが功を奏して、他国との経済的なつながりが弱く、5カ年計画を実施して大成長を遂げていたのです。これにより、経済面でアメリカのライバルにまで成長していったのです。
それぞれが経済的立て直しを急ぐ中、アメリカ国内では再び大きな戦争が起きることを見越して、少しずつ準備を開始していました。特に、産業界は再び「戦争特需」に期待する動きもありました。なんともしたたかですね。
そしてついにアドルフ・ヒトラー率いるドイツがオーストリアを併合し、ポーランドに侵攻したことで、「第二次世界大戦」が始まったのです。ドイツはムッソリーニ率いるイタリア、さらには日本と連携して、軍国主義を推し進めました。再びヨーロッパを主戦場とした世界大戦が始まってしまったのです。

「戦後復興から現代」

一方で、ソ連の台頭もすさまじく、民主主義（アメリカ）と共産主義（ソ連）の２大勢力争いの形が明確になっていきます。いわゆる、冷戦時代へと突入して行くことになりました。

このようにして、「第二次世界大戦」以後の10年で、アメリカは世界一豊かな国となっていき、「経済大国」としての地位を確立しました。もう一方の大国「ソ連」は1989〜1991にかけて徐々に求心力を失いながら崩壊していきました。冷戦も終結して、ついに世界中にライバルがいなくなり、圧倒的な地位を築き上げたのです。

「最強の国アメリカの現在と歴史」のまとめ

元々は植民地から始まり、移民を受け入れることで少しずつ成長をしていきました。土地を切り開き経済を発展させ、さらに移民を受け入れることで、自国経済をもり立て続けました。「自由主義」をひっさげることで世界中から野心家が集まったため、発明、最先端技術においてもめざましい成果を挙げました。そして、度重なる戦争では、開戦当初は参戦せずに、「戦争特需」によって経済成長を成し遂げました。そして、戦後の方向性を考えた上で参戦し、「勝利」を決定づけたという立ち位置を獲得しました。また、地政学的に守られている場所でもあったため、戦争により国土を毀損することもありませんでした。

今回の記事は以上です。

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