こんな悩みを解決！ 「半導体指数SOXがNISAのランキング上位にあって気になる！！」
「SOXLという半導体指数の3倍ブルETFが熱いって本当？」
「半導体ってそもそも何なの？」
「半導体の歴史、その重要性を理解したい！」
「半導体はどうやって量産できるようになったの？」
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米国株の時代は終わった！
これからは半導体セクターが熱い！
2024年から始まった新NISAでは、
「全世界株式」を買うべき！
様々な情報が飛び交いますが、
まずは、投資対象とする国や分野について学ぶべきです。
この記事では、ほぼ全ての電子機器に搭載されている、
半導体産業において、日本はどのような立ち位置をとってきたのか、
「半導体戦争」を参考にお伝えします。
「必ず儲かる投資はありません！」
「投資はリスクを伴います！」
「リスク許容度の範囲内で、自己責任で慎重に行いましょう！」
半導体の大躍進！！
2022年11月にOpenAI者からChat-GPTが登場しました。
Chat-GPTに触ったことで、まだまだ先の話だと思っていた、
人工知能の性能がかなり高いことを、実感した人も多いと思います。
そのときから、人工知能の機械学習に使われる半導体を作る、
NVIDIAの株価が上がり続けています。
また、半導体関連銘柄に3倍レバレッジを書けたSOXLというETFも
SNSなどで話題に上がることが増えています。
私自身、資産の一部をSOXLで運用しています。
しかし、半導体の歴史や業界の成り立ちについて、
あまりよく理解していないことが気持ち悪くなってきたので、
「半導体戦争」を読み、学ぶことにしました。
この記事では「半導体戦争」を読んで私が学んだことを、
まずはざくっと紹介していきます。
特に、日本の半導体産業の歴史について
簡単にまとめてみました！！
日本の台頭
シリコンバレーで生まれた半導体技術は、
アメリカから輸出される形で日本にやってきました。
具体的には日本とアメリカ双方の政府からの支援を受けて、
アメリカの半導体産業と日本の半導体産業が融和したのです。
米国にとって、日本が技術大国として強国となった方が、
米国のアジア支配において有利に働くと判断したこととも関係します。
日本の半導体はソニーの創業者「盛田昭夫」が、米通信会社のAT&Tに、
トランジスタ製造のライセンスを受けたことから始まりました。
当時冷戦中のソ連は、アメリカの半導体をコピーするという戦略をとりました。
一方、日本は自由主義、資本主義国として、アジアの重要拠点であるべき、
という判断をアメリカが下したため、技術を共有するという戦略がとられました。
このような流れの中で、日本のソニーが世界に送り出した、
初めてのヒット商品はトランジスタラジオでした。
シャープはアメリカで作られた半導体を使って、
低価格の電卓を開発し、市場を独占しました。
日本の躍進を支えたのはフェアチャイルドセミコンダクターや、
テキサス・インスツルメンツなどの米企業が、日本に技術移転を行ったことにあります。
当時の日本は技術的には後進国であると、甘く見られていたのです。
アメリカが半導体を設計、販売、ライセンスすることで、
それを日本が買い、製品に組み込んで販売するという、
Win-Winの絶妙な関係が成り立っていたのです。
1960年代の日本はまさにめざましい躍進を遂げていて、
当時の池田勇人首相が掲げた、10年で所得を2倍にする
「国民所得倍増計画」は2年前倒しで達成されました。
現在、岸田文雄首相が「資産所得倍増」を掲げていますが、
果たして過去の栄光は再現されるのでしょうか？
日本の大躍進
1980年代、ソニーを始めとする、東芝、NECといった日本企業は、
すさまじい技術革新を成し遂げました。
この頃、半導体の産みの親であるアメリカ、シリコンバレーの米企業と比べて、
日本の半導体の性能の方が、優れているというデータがでてきました。
例えば、1000時間以内の使用で故障する確率を比べると、
アメリカ製の方が4.5倍程度高いことが分かったのです。
性能と値段が同じであれば、日米どちらから買うかは明らかですよね？
そう、故障率の低い、日本製の方が良く売れるのです。
そして、日本の躍進の象徴となっているのが、
1979年に発売されたソニーのウォークマンです。
ウォークマンは世界で3億8500万台売れました！
史上最も人気のある電子機器の1つになったのです。
AppleがiPodで音楽業界そのものを変えてしまう前は、
ソニーのウォークマンが世界を席巻していたのです。
このように日本が躍進できた陰には、
戦後の日本を民主的な資本主義の同盟国として、
生まれ変わらせようとした、米国の思惑があります。
社会主義国に組み込まれ、敵対するより良いという判断です。
半導体の原理、製造法もライセンスして、
さらに商品は米国の巨大な市場で販売できるよう、
国全体でサポートしてきました。
しかし、状況がだんだんと変わり始めます。
そう、日本はあまりにも成長しすぎ、
ついには米国に対する脅威となってしまったのです。
その結果、1970~1980年代、日米で経済戦争が起こります。
その背景には、日米政府の政策や経済状況の違いが存在します。
例えば、1974年まで、日本はアメリカ企業が日本国内で販売できる、
半導体の数に制限をかけていました。
また、現NTTのような当時の巨大な国営企業は、
日本メーカー以外から半導体を購入しませんでした。
さらに、日米の金利差も大きな影響を与えました。
1980年代、米金利は20%に対して日本は7%程で、
企業の資金調達コストに大きな差があったのです。
半導体産業はメーカー同士の争いが熾烈を極めていましたが、
その中で日本は、低金利と政府からの支援という状況を活かし、
徐々にマーケットを支配していったのです。
2024年の現在では考えられませんが、
当時の日本企業(東芝、日立、NECなど)は、
世界中の半導体製造の投資額の50%以上を占めていたのです。
現在では、日本の東証一部上場企業の時価総額全体でも、
GAFAM（Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft）の
時価総額を下回ります。
現在地点から見ると、どれだけ日本が躍進していたのかがうかがえますね。
リソグラフィーの覇権争い
日本の半導体市場を独占する動きは、あらゆるところに広がりました。
半導体製造メーカーだけでなく、メーカーに製造装置を売る企業もその1つです。
その中の1つが、「フォトリソグラフィ」というプロセスです。
「フォトリソグラフィ」については、量産化技術をまとめた記事も参照ください。
フォトリソグラフィ装置は、半導体の上に微細な回路を描くために使われますが、
これこそが１枚のチップ上にいくつのトランジスタを埋め込めるのか？
どれだけの計算能力をもたせることができるのか？を決定する、
最も重要なプロセスです。
回路を小さく縮小して写すためのレンズと、半導体の位置をずらさずに、
固定するためのレーザーが主要な技術となっています。
特に大きな争いとなったのが、このフォトリソグラフィに使われる、
「ステッパー」という装置を作っていた、
米国のGCAと日本のNikonです。
1978年時点では、アメリカの企業が半導体リソグラフィの
世界市場を85%占めていました。
しかし、その10年後には50%まで低下しました。
米半導体業界はアメリカ中心から、世界へと広がっていくきました。
そこで、初めに台頭してきたのが日本だったのです。
1980年代の原油と化した半導体
1980年代、自動車、電子レンジ、ビデオカメラなど、
半導体無しでは動かないデバイスで囲まれるようになりました。
半導体はまさに石油の様な存在になったのです。
1970年代の2度のオイルショックは、アメリカにとって、
石油を戦略的な物資と位置づけさせました。
そして、危機回避のために米軍が派遣され、
イラクとの戦争を行ったのです。
そして半導体ショックの相手は日本でした。
しかし、軍隊を派遣しても半導体問題は解決しません。
そこで、シリコンバレーの企業達は知恵を絞り、
「米国半導体工業会」を結成して、
アメリが政府へと支援を呼びかけたのです。
そして、米国の国防総省は次の結論を出します。
・アメリカ軍の強さは技術力に裏打ちされている
・最も重要な技術は電子機器である
・電子機器分野の要は半導体である
・じきに米軍の強さの源である最先端の半導体は、
その供給を他国に依存することになる
・海外への半導体依存は日本から始まる
米国政府が動く
自動車、テレビ、カメラなどにおいて、
日本に市場を奪われつつあった米国ですが、
それら全てに共通して使われる半導体の覇権だけは、
どうしても奪われるわけにはいきませんでした。
産業界からはシリコンバレー、さらには国防総省からの訴えもあり、
当時のレーガン政権は動き出しました。
日本に対してアメリカでの半導体販売数に制限を設けたのです。
しかし、既にDRAMチップで覇権を握っていた、
日本の半導体メーカーの勢いは止められませんでした。
そこで次の一手として、アメリカの主要半導体メーカーと、
国防総省が共同出資して、コンソーシアム「セマテック」を立ち上げました。
設立の目的は、半導体メーカーと装置メーカー間の、
円滑な連携を強化するためでした。
半導体メーカーが目指す方向を装置メーカーが理解することや、
それぞれの生産スケジュールの調整役も担いました。
しかし、最大のポイントであったリソグラフィメーカーの再起は果たせず、
米GCAは会社を畳み、日本のNikon、キャノン、
そしてオランダのASMLが台頭していったのです。
調子に乗った日本
ソニーの盛田昭夫、政治家の石原慎太郎が、
1989年に共著で一冊の本を出版しました。
「NO」と言える日本 ―新日米関係の方策 、と題され、
大胆にも、アメリカが日本依存にあることを指摘しました。
具体的には、アメリカの軍事力は日本製の半導体に依存していて、
兵器としての精度を保証するのはコンピュータであり、
日本製の半導体が無ければ、その精度は保証されないと指摘したのです。
さらに、政治家の宮沢喜一も、日本が電子機器の輸出を止めれば、
たちまちアメリカの経済に問題が生じると公に述べました。
2024年を生きる私たちの感覚からすると、
あまりにも強気な日本の態度だと感じますよね。
半導体技術が政治、経済において決定的な役割を果たし、
外交上、重要なカードになることが認知されてきました。
アメリカは圧倒的な軍事力、経済力、技術力を基に、
日本、香港、韓国、シンガポールなど、
アジアにおける覇権を築き、政治経済圏を作り上げてきました。
しかし、そのアメリカによって都合の良いバランスが、
日本の台頭により、崩されそうになりつつあったのです。
冷戦下において、この経済圏は共産主義と退治する役割を果たしましたが、
いつの間にか最大の受益者が日本へとすり替わってしまったのです。
アメリカ復活
DRAMの生産から開始したIntelは大きな選択を迫られていました。
1980年、IntelはIBMからパーソナルコンピュータ向けの半導体を作る、
新しい契約を勝ち取ったのです。
そして、そのコンピューターのOSソフトウェアを書いていたのは、
若き日の「ビル・ゲイツ」でした。
ついに、「Microsoft Windows」が覇権を握る時が訪れたのです。
その頃のIntelは生産効率の改善を徹底しており、
グローブとその部下を中心に、歩留まりの大幅な向上を達成しました。
そして、それを可能としたのは、日本の向上を訪問し、
そのやり方を、全て完全にコピーするという戦略でした。
さらに追い風となったのは、1985年のプラザ合意によって、
日本円の価値が大幅に引き上げられたこととがあります。
同時期に、アメリカの金利が引き下げられたこともあり、
日本への輸出が行いやすくなり、資金調達も容易になりました。
さらにIBM意外にもコンパックなどのメーカーが、PC業界に加わり、
PCは価格競争によって値段が下がっていきました。
最終的に、ほぼ全てのオフィス、多くの個人がPCを買ったのです。
そのほぼ全てにIntelの半導体が使われ、PCの時代が始まったのです。
DRAM事業を捨て、Intelという会社を一度破壊した代償として、
IntelはPC向けマイクロプロセッサの市場を支配したのです。
第二の刺客韓国
米国からの政治的な圧力、Intelの再興、PC時代の到来によって、
日本の半導体産業は徐々に力を削がれて行きました。
そこにさらなる打撃を加えてきたのが、韓国企業です。
1980年代、韓国のサムスンが半導体事業をスタートさせます。
この背景には、サムスンを起業した「イ・ビョンチョル」の野心、
韓国政府からの補助があります。
さらに、日本のDRAM市場での躍進を食い止めたい、
米国の半導体メーカーの思惑も加わりました。
韓国の人件費が日本と比べて大幅に安いことに注目し、
価格競争に持ち込んでしまえば、サムスンが勝てると見込んでいたのです。
さらに、米政府は日米貿易摩擦解消のため、
日本に脅しをかけ、DRAMの安売りを禁止させ、
販売数の上限に制限を設けたのです。
米国企業は日本から一定数のDRAMを購入して、
足りない分は韓国サムスンから安く買えば良い。
アメリカは韓国に対して米国内のDRAM市場を与え、
技術提供までも行いました。
この流れで韓国企業間の交流が盛んになりました。
そして韓国企業は最終的に日本を打ち破り、
韓国が半導体の世界で中心的な役割を果たす様になっていきました。
日本経済の崩壊
1990年、大蔵省による規制が実施され、日本経済が崩れ去りました。
そう、「バブル崩壊」が始まったのです。
その中で、政府の過剰な支援によってなりたっていた、
半導体産業も当然崩れ去っていきました。
DRAM市場はアメリカと韓国のタッグに奪い去られ、
PC用のマイクロプロセッサに上手く方向転換できなかったため、
巨大なPC市場を獲得することができなかったことが、
敗因の１つであると考えられています。
DRAMは低価格化を実現した韓国サムスンが、
マイクロプロセッサはIBM、ビル・ゲイツと手を組んだIntelが支配したのです。
丁度このころソ連は崩壊し、冷戦も終結しました。
政治、経済、冷戦、全てにおいて米国が勝利したのです。
そして、半導体はシリコンバレーが勝利した形となりました。
2024年の日本の状況
このようにして、一時は半導体製造の覇権を取った日本でしたが、
政治、経済、グローバル化などの流れの中で、
半導体製造の大部分を手放すことになりました。
しかし、トランジスタラジオ、ウォークマンで華々しい業績を上げた、
ソニーは今でも、家電製品のカメラに使われるイメージ・センサー向けの、
半導体製造で多くの利益を上げています。
日本メーカーが半導体そのものを作るわけではありませんが、
台湾のTSMCが熊本県に工場を建設しています。
さらに第二工場も、同じく熊本県に建設することが正式発表されました。
また、日本には最先端の半導体の製造を行える工場はありませんが、
それらの工場で不可欠な、
・フォトマスクの検査装置(レーザーテック)、
・シリコンウェハの精密加工機械(ディスコ)、
・シリコンウェハ洗浄装置(SCREEN)
・洗浄、成膜、現像装置(東京エレクトロン)
などの市場を独占する企業が多数存在します。
この話の詳細は「風丸レバレッジ投資チャンネル」の動画で確認ください。
また、実際に次世代の2 nm半導体を作ろうということで、
トヨタ自動車やＮＴＴ、ソニーグループなどが共同出資して
次世代半導体の新会社Ｒａｐｉｄｕｓ（ラピダス）が2022年に設立されました。
未来のことは分かりませんが、日本が半導体市場において、
再び大きな存在感を示す日もくるかもしれませんね。
今回の記事は以上です。
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